「揺るがぬ人生の軸を持ち、夢をプレゼンする!」岐阜市✕教育委員会✕人材教育で実現した中学生向け特別授業
2023年2月18日、岐阜市境川中学校にて、全生徒を対象に「夢を描く」ための特別授業の開催が決定しました。自らの価値観と強みを明確にし、夢を描いてプレゼンテーションする内容で、全生徒880名に対して行われる特別授業です。
2019年7月、岐阜県岐阜市でいじめによる市内中学生の自殺という悲しい重大事件が起こりました。市内初の事案で、教員と保護者の連携不足が問題視され、二度と同じことを繰り返さないと対策が講じられていきました。そこで、いじめの根本的対策を施そうと立ち上がったのが、市長の柴橋正直氏。市政に心理学をもとにした仕組みを導入をはじめ、各所での抜本的な改善に着手するなかで、全国での講演・社会貢献活動を行う『一般財団法人日本プロスピーカー協会(以下JPSA)』との協力で実現したのが、2022年9月に開催された精華中学校での「命の授業」講演会です。一人ひとりの子どもたちに、命の大切さを知ってほしい、その命を最大限に活かしていく生き方があることを知ってほしいという想いが込められました。開催後のアンケートからは、生徒たちの心が動いた様子がうかがえる感想が多数寄せられました。
「自分がどれだけ大切なのか、どれだけ愛されてきたのかが改めてよくわかりました」「もし私が生きているのがつらいと思うことがあったら、自分が生きていて幸せになっている人がいることを思い出して頑張りたいと思います」「自分がなんで生まれてきたのか誰のために生きているのかを考えられた温かい時間でした」「生きている意味なんて無いと思っていたのですが、育ててくれた両親の気持ちをすこし理解しました。もっと自分を大事にしたいと思いました」
第二弾の今回は、夢を発信することがテーマです。「口に出した夢ほど叶う」という言葉があるように、発信をすればその分決意が固まり、絶対にやるという気持ちが沸き上がってきます。最近の子どもたちは、スマホやインターネットの普及により、高い情報収集能力を持ち、物事を考える力も自分で描く力も高いと言われていますが、発信する機会がないことが課題とされています。今回も岐阜市境川中学校の先生方から同様の課題意識を伺い、プロの講師が登壇する特別授業を企画しました。インプットだけではなく自らの夢をプレゼンテーションするワークを通して、夢を打ち立て現実にしていく道のりを描いていく3部構成でお届けいたします。「第1部:大切にしたい価値観を明確にする」「第2部:自分の強みを明確にする」「第3部:夢を描く/夢プレゼン」
■講師紹介
安盛 真樹子 (やすもり まきこ)JPSA認定ベーシックプロスピーカー/JPSA岐阜支部 支部長プリマステラ社会保険労務士法人 代表アチーブメント認定 理念浸透診断士
当時シングルマザーで子育てをしながら社労士の資格を取得し、現在、社労士法人を経営。青木仁志社長の書籍をきっかけに、2017年に『頂点への道』講座を受講。受講後1年で開業し、社労士事務所の業界トップ0.2%の売上をつくる。受講6年目を迎える今、毎年過去最高業績を更新しながら、売上も受講当初の500%以上となる。社員は全員女性でフルリモート体制で、女性の精神的経済的自立を目的とした、仕事と家庭を両立できる事務所つくりを目指している。現在、女性活躍推進アドバイザーとしても活動中。プライベートでは2021年に再婚し、息子と夫3人と良好な関係を築き、家族円満。また、出身地である岐阜市において岐阜市長とのコラボ講演会を開催。「岐阜市のクオリティシティの実現」に向けて、行政と連携しながら、地域に選択理論とアチーブメントテクノロジーの学びを普及している。2020年1月 ベーシックプロスピーカー合格
※JPSAとは?「人間関係」と「目標達成」をキーワードに、人々がより豊かな人生を実現できるよう、講演・教育活動を通した社会貢献に取り組んでいる。W. グラッサー博士の提唱する「選択理論心理学」をもとに、人間関係の技術と目標達成の技術を広め、豊かな社会づくりに貢献することを目的とする。JPSA の認定講師は全員が社会の第一線で活躍する職業人でもあり、自らの経験と、心理学に裏打ちされた講演・教育活動を行う。JPSAは、アチーブメント株式会社の関連組織であり、JPSAが行う講師の認定やトレーニング・プロモーション等の活動を、アチーブメントが協力・支援している。
※アチーブメント株式会社とは?創業から36年目を迎える、人材教育コンサルティング企業。「教育の力で世界を変える」をスローガンに、社会人向け公開講座や企業向け研修をはじめ、目的を土台にした人生設計・企業経営を伝えている。これまでにサービス利用をした顧客は46万名以上にのぼり、経営者教育に特化したプログラムや、組織力開発などでも高い評価を得ている。近年では社会人教育で培ったノウハウを生かして、学校教育や子ども教育の分野にも活動の幅を広げ、企業に限らず多くの組織を支援している。